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能登半島地震の支援金・義援金どこが良い?安全に募金する方法

能登半島大地震_支援金・義援金_安全な寄付方法まとめ サービス

令和6年、能登半島地震の緊急支援金・義援金を安全に寄付する方法は複数ありますが、私が最もおすすめする方法はYahoo!公式がオーナーとして支援金を受け付けている「令和6年能登半島地震 緊急支援募金(Yahoo!基金)」がおすすめです。

私はこのサイトを知ってからすぐに支援金を送りました。

おすすめする理由として、Yahoo!がオーナーなので安全であることや、クレジットカード以外にTポイントでも寄付することができます。

これから支援金を送る場合に「令和6年能登半島地震 緊急支援募金(Yahoo!基金)」が良いと思ったらそれが良いと思います。

ただし、気をつけることはYahoo!基金では確定申告で税控除ができません。

税控除ができる基金を利用するのであれば、「日本赤十字社」がおすすめです。

日本赤十字社の公式サイトではすでに災害対応などについてPDFでまとめらており、1月3日時点では寄付を受け付ける準備をしているので、専用申込みフォームが公開されたら日本赤十字社もおすすめです。
※既存のフォームからでも支援可能。継続的な支援も可能。

\PDFにはスライド形式で災害状況をまとめています/

地上波TVでは災害支援用の口座に振り込むよう呼びかけていますが、最終的に日本赤十字社へ送金されることが一般的です。
もし、「日本赤十字社へ送る」と伝えているサービスを見かけたらその口座に振り込むより直接自分から日本赤十字社へ送る方が良いです。
直接送金することで確定申告時に税控除ができますからね。

もう一つおすすめなのはふるさと納税です。

たとえば、楽天ふるさと納税ではすでに各地方の支援金のための納税を以下のページでまとめられています。

ふるさと納税での支援金では返礼品はありませんが、支援のために「やってよかった」という想いは強いです。
実際に、私は2020年に以下のツイートをしましたが、熊本県豪雨被害支援で寄付をしてよかったと今でも思います。

話を戻して、石川県内の寄付にあたり、石川県の市町村の位置が分からない人は以下のサイト
こども向け県庁ガイド「石川県のすがた」」が参考になります。
市町村で区切られた地図がとてもわかりやすく、位置が覚えやすいです。

Google地図上の震源地(中央)は以下になります。
縮小で珠洲市・輪島市など、能登半島全体が確認できます。

以上で、私がおすすめする支援金・義援金を安全に寄付する方法を紹介しました。
災害救援専門に特化した団体市町村自治体に送ることが最も信頼できます。
自分の代わりに一生懸命専門的に動いてくれるということが寄付のポイントです。
1円も無駄にならないよう寄付をしましょう。

聞いたことのない怪しい団体(NPO法人)・個人や政治家が突然に寄付の受付をした場合は送らないようにしてください。
詳細な資料をまとめていないにも関わらず受付している場合、本当に被災に向けて使用されるか分かりません。
彼らの被災地の事務所復興や災害とは無関係の活動費に使われるのが過去の実態です。
(以下参考)

能登半島地震の支援金おすすめ寄付・団体サイト

団体名内容
Yahoo!基金正式名「令和6年能登半島地震 緊急支援募金(Yahoo!基金)」。
Yahoo!公式が受け付けているので安心できます。
クレジットカードの他にTポイントでの寄付も可能です。
気をつけることは税金控除ができません
SNSに慣れている人や少額の寄付をする人に向いています。
日本赤十字社災害時の救援や2020年にはコロナウィルスの感染拡大防止を対応している有名な団体。
災害救援に関してはとても優秀です。
確定申告で税金控除ができます。
オンラインではクレジットカードの他にAmazon Payでも寄付できます。
郵便局・銀行振込でも可能で、機関によっては手数料免除されます。
詳しくはコチラ(郵便局・銀行口座へのご寄付)。
楽天ふるさと納税
など
普段利用しているふるさと納税ページで寄付金を受け付けているページがあればふるさと納税もおすすめです。
楽天の場合は楽天市場と同じ注文方法なので分かりやすく、楽天ポイントが使えます。
返礼品はありませんが、ふるさと納税からの寄付であれば住民税の控除ができます。
ふるさと納税がはじめての人(控除方法)はサイト内に初心者ガイドがありますのでそちらを参考にしてください。
————
※支援専用ページが掲載されているサイトを以下のリンクにまとめましたのでご参考ください。
ふるさと納税でできる能登半島大地震支援のおすすめサイト一覧

\石川県の市町村の位置が分かります/

寄付受付サイト・団体のポイント

自分の代わりに一生懸命専門的に動いてくれること

市町村自治体へお金が届けられること

・災害救援に関して実績のない団体(NPO法人)や個人には寄付しないこと
 ※必ず過去の実績を調べること

節約重視の人向け

日本赤十字社では確定申告時に税控除ができます。
 ※TVなどで災害支援用口座を見かけても最終的に「日本赤十字社へ送る」と伝えている場合は自分から日本赤十字社直接送ると良いです。

・ふるさと納税では返礼品はありませんが、通常通り住民税控除ができます。

ふるさと納税で能登半島大地震支援ページを開設しているサイトのまとめは以下のリンクを参照。

↑ふるさと納税のサイトのうち、災害支援専用ページを開設しているサイトをまとめています。
↑Amazonギフトカード(残高チャージ)を必要としている人に送信する方法を解説しています。

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